ツル男「解約したいと伝えたら担当者の態度が急に変わった」「中途解約できると言われたのに返金は0円と言われた」「毎月の支払いが苦しいのに辞めさせてもらえない」……。
脱毛の契約をめぐるトラブルは、毎年数千件単位で消費生活センターに寄せられている、ありふれた問題です。
放置すると、本来取り戻せるはずのお金が戻らなかったり、法的な根拠のない違約金まで払わされたりしかねません。
この記事では、脱毛の解約でなぜ揉めるのか、揉めたときにどう動くか、そして「そもそも揉めたくない人」にはどんな選択肢があるかまでを、公的機関の情報と特定商取引法・消費者契約法の根拠にそって解説します。
- 揉めたら感情的にならず、5ステップの順番どおりに動く（証拠を残して公的機関へ）
- 味方は特定商取引法と消費者契約法。解約料の上限を知っておくだけで交渉力が変わる
- そもそも契約で揉めたくないなら、家庭用脱毛器という選択肢もある
途中で諦めてしまうと、取り戻せたはずのお金がそのまま戻らなくなります。
逆に、正しい順番で動けばほとんどのケースは解決へ近づけるはずです。
大事なのは「何を、どの順番でやるか」を先に知っているかどうか、それだけです。
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プロフィール
ツル男(編集者)。当サイトの情報は、国立がん研究センター：脱毛について、一般社団法人 日本脱毛安全普及協会(JESA)、厚生労働省：美容医療に関する取扱いについての情報をもとに、コンテンツ制作ポリシー、ランキングに関する根拠に準じて解説しています。
脱毛の解約・返金トラブルは年間どれくらい起きているのか
まずは「揉めているのは自分だけではない」という事実を確認しておきましょう。
脱毛の契約トラブルは、消費者問題のなかでも相談件数がかなり多いカテゴリです。
公的機関に寄せられる主な相談カテゴリ
国民生活センターと全国の消費生活センターをつなぐ相談データベース「PIO-NET（パイオネット）」には、エステティックサービス（脱毛を含む）に関する相談が長年にわたって多数寄せられています。
公表されている相談の内容を整理すると、脱毛関連はおおむね次の4つです。
| 相談カテゴリ | 典型的な内容 |
| 中途解約・返金 | 途中で解約したが返金額が想定より少ない／解約手数料が高すぎる |
|---|---|
| 契約・勧誘 | 無料カウンセリングのつもりが高額契約になった／断りにくい空気だった |
| 効果・施術 | 効果を感じられない／肌トラブルが起きた |
| 倒産・閉店 | 通っていた店舗が突然倒産して通えなくなった |
このうち解約・返金と倒産が、いわゆる「揉める」相談の中心を占めています。
揉める背景にある3つの構造的な原因
なぜ脱毛だけがこれほど揉めるのか。
背景には、脱毛契約ならではの3つの構造的な原因があります。
①金額が大きく、期間が長い。契約金額が数十万円規模で、半年〜2年以上かけて役務（施術）を消化する形。途中で状況が変わりやすいのに、解約時の精算が複雑になりがちです。
②口約束と契約書面にズレが出やすい。「いつでも解約できますよ」と口頭で言われた条件が、契約書では細かく制限されているケースは少なくありません。
③倒産のリスクがある。前払いしたお金が戻らないリスクは、契約した時点では誰も想定していません。
この3つが重なるため、脱毛の解約はトラブルになりやすいのです。
脱毛の解約・返金で揉める3大パターン
相談を細かく見ると、「揉める」ケースの大半は次の3つのどれかに当てはまります。
自分のケースがどれに近いかを知ることが、対処法を選ぶ第一歩です。
3大パターンの全体像
まずは3大パターンの全体像を、相手側の言い分と法律上の論点まで一覧で整理します。
| パターン | 相手側のよくある言い分 | 法律上の論点 |
| ①解約させてくれない | 規約上できない／責任者が不在 | 特商法の中途解約権 |
|---|---|---|
| ②返金が少ない・0円 | 消化した分は全額／手数料で相殺 | 特商法の解約料の上限 |
| ③倒産した | （連絡が取れない） | 民法上の債権・破産配当 |
ここからは、それぞれのパターンを順番に見ていきます。
パターン①：解約させてもらえない
いちばん多いのが、解約の意思を伝えても店舗側が手続きを進めてくれないケースです。
引き延ばしの口実の例。「責任者が不在なので後日」「店舗では受け付けられないので本部へ」「次回来店時に書面で」など、言い回しはさまざまです。
これは、法律に反する可能性が高い対応です。
特定商取引法が対象とするエステ脱毛（一定の期間と金額の要件を満たすサロン脱毛）では、消費者はいつでも中途解約ができると定められています。
そのため、店舗側が「解約させない」と主張すること自体、原則として通りません。
医療脱毛は扱いが異なる。クリニックでの医療脱毛は特商法の特定継続的役務にあたらないと解釈される場合があり、各クリニック独自の解約規定にそった手続きが必要です。契約形態がどちらかを確認しておきましょう。
パターン②：返金額が想定より少ない・0円
次に多いのが、解約は受け付けてもらえたのに、返金がほぼ0円だったり、想定を大きく下回るケースです。
数十万円の契約で数回しか通っていないのに、戻ってきたのはわずかだった、という相談は珍しくありません。
返金が減る主な理由。消化した回数の単価が「割引前の単価」で計算されている／解約手数料が上限を超えて設定されている／化粧品やジェルなど関連商品の代金が差し引かれている、などです。
特定商取引法では、エステ契約の中途解約時に事業者が請求できる金額に上限が決められています。
残りの役務の分については、契約残額から2万円または契約残額の10%のいずれか低い額を超える違約金は請求できません（特商法施行令）。
この上限を超える手数料を求められたら、消費生活センターに相談する根拠になります。
パターン③：クリニック・サロンが倒産
近年とくに目立つのが、通っていた店舗そのものが倒産・閉店してしまうケースです。
大手脱毛サロンの倒産が続き、前払い金が戻らない人が大量に出た時期もありました。
倒産の場合、消費者は法律上「一般債権者」の立場になり、破産管財人による配当を待つことになります。
数少ない救済策。クレジットの分割払いや信販会社のクレジット契約で支払っていた場合は、割賦販売法の「抗弁の接続」を主張することで、未提供分の支払いを止められる可能性があります。後述の対処フローで詳しく解説します。
配当だけを待つと戻る金額はごくわずかになりがちなので、支払い方法の確認が重要です。
倒産のリスクが比較的低いとされるクリニックの見極め方は、倒産しにくい医療脱毛クリニックの選び方で整理しています。
揉めたときの対処フロー：5ステップで動く
実際にトラブルが起きた・起きそうなときは、感情的にならず次の5ステップで動くと解決に近づきます。
順番が大切なので、飛ばさずに進めてください。
5ステップの全体像
まずはやることと目的を一覧で押さえておきましょう。
| STEP | やること | 目的 |
| 1 | 契約書・記録の確認 | 自分の権利と相手の根拠を把握 |
|---|---|---|
| 2 | 書面で正式に申し出る | 交渉の証拠を残す |
| 3 | 消費者ホットラインに相談 | 公的機関の助言を得る |
| 4 | 内容証明郵便を送る | 法的手続きの前段で動かす |
| 5 | 弁護士相談・少額訴訟・あっせん | 法的な解決 |
ここからは、各ステップを具体的に見ていきます。
STEP1：契約書とカウンセリングの記録を集める
最初にやるのは、感情的に電話することではなく、手元の契約関連の書類をすべて集めることです。
- 契約書の原本・パンフレット・領収書
- クレジット契約書・施術回数の記録
- LINEなどのやり取り・カウンセリング時の録音
確認したいのは、契約日（クーリングオフの起算日）・契約金額と支払い方法・コース内容（回数と期間）・解約時の規定です。
これらがそろわないと、相手と対等に交渉できません。
STEP2：店舗・本部に書面で正式に申し出る
電話だけのやり取りは「言った・言わない」の水掛け論になります。
できるだけ書面（メールでも可）で意思表示を行い、コピーを保管してください。
- 契約者氏名・契約日・コース
- 解約と返金請求の意思表示
- 回答期限（2週間ほど）と回答方法の指定
「いつまでに回答を」と期限を区切ることで、相手の引き延ばしを防げます。
STEP3：消費者ホットラインに相談する
回答が不誠実だったり、そもそも回答がなかったりする場合は、迷わず消費者ホットラインに電話してください。
最寄りの消費生活センターにつながり、専門の相談員から助言を受けられます（相談は無料で、通話料のみ自己負担です）。
相談員は脱毛トラブルに詳しい。業界のよくある対応や法的な論点を把握しているため、次の一手を具体的に教えてもらえます。場合によっては、センターが事業者と直接「あっせん」を行うこともあります。
相談窓口の番号や受付時間は、消費者庁の消費者ホットラインの案内ページで確認できます。
STEP4：内容証明郵便を送る
相談を受けても解決しないときは、次の段階が内容証明郵便です。
これは「いつ・誰が・誰に・どんな内容の書面を送ったか」を郵便局が証明してくれる郵便で、あとで訴訟になったときに強い証拠になります。
内容証明が届くと、事業者側は「次は訴訟に来るかもしれない」と受け止め、それまで動かなかった案件でも交渉のテーブルに着くことがあります。
- 契約解除の意思表示
- 返金請求の金額と算定の根拠
- 回答期限・支払方法／応じない場合は法的措置をとる旨
文書のひな形は消費生活センターや法テラスでも手に入ります。
STEP5：弁護士相談・少額訴訟・あっせん
それでも解決しない、または金額が大きい場合は、法的な解決へ進みます。
入口としては、まず法テラス（日本司法支援センター）の無料相談を使うのが現実的で、収入の要件を満たせば弁護士費用の立替も利用できます。
- 少額訴訟：返金請求が60万円以下なら簡易裁判所で。原則1回の審理で判決が出る
- ADR（裁判外紛争解決）：中立の委員が和解を仲介。訴訟より低コスト・短期間なことが多い
- 弁護士への依頼：法的論点が複雑・金額が大きいとき
なお、クレジット契約で支払っているなら、信販会社に抗弁の接続を主張することで残金の支払いを止められる可能性があり、これは倒産のときにも使えます。
味方になる法律：特定商取引法と消費者契約法
揉める場面で最後に味方になってくれるのは法律です。
要点だけ押さえておけば、交渉のときの心強さが変わります。
脱毛契約に関わる2つの主要な法律
脱毛の解約で使われるのは、特定商取引法と消費者契約法の2つです。
| 法律 | 主な対象 | 消費者の主な権利 |
| 特定商取引法 | 期間1ヶ月超・金額5万円超のエステ脱毛など | クーリングオフ／中途解約権／解約料の上限 |
|---|---|---|
| 消費者契約法 | すべての消費者契約 | 不実告知による取消し／不当な条項の無効 |
それぞれの中身を続けて見ていきます。
特定商取引法のポイント
特商法では、エステの一部が特定継続的役務提供という区分の対象です。
具体的には、契約期間が1ヶ月を超え、契約金額が5万円を超えるエステ脱毛が当てはまります。
- クーリングオフ権：法定書面を受け取った日から8日以内なら無条件で解除でき、全額返金が原則
- 中途解約権：その期間を過ぎても、いつでも将来に向かって解約できる
- 解約料の上限：請求できる損害賠償に上限があり、これを超える違約金の条項は無効
医師が行う医療脱毛は医療契約として扱われ、この特定継続的役務にあたらないと解釈される場合があります。
ただし、クリニック独自の解約規定が著しく不当なら、次の消費者契約法で争う余地が残るでしょう。
消費者契約法のポイント
消費者契約法は、すべての消費者契約に適用される法律です。
脱毛トラブルでよく使われるのは、次の2点です。
①不実告知による取消し。重要な事項について事実と違う説明をされ、それを信じて契約した場合、契約を取り消せることがあります。「いつでも無料で解約できる」と言われたのに契約書は高額な解約料だった、というケースがこれにあたる可能性があります。
②不当な条項の無効。消費者の利益を一方的に害する条項は無効とされます。「いかなる理由でも返金しない」「解約手数料として契約金額の50%」といった条項は、消費者契約法10条に照らして無効になる可能性があります。
つまり、契約書に不利なことが書いてあっても、そのまま従う必要はない場面があるということです。
法律を持ち出すタイミング
これらの法律を持ち出すのは、消費者ホットラインに相談したあとが現実的です。
自分でいきなり書面に条文番号を並べても、相手が真剣に取り合わないことがあります。
専門家を通すと効く。消費生活センターの相談員や弁護士の助言を通して、適切な条文を引用しながら交渉するほうが動きやすくなります。
法律は「知っている人が使うと強い」ため、相談とセットで活用しましょう。
揉めないための事前防衛策：契約前にやること
ここからは、これから契約する人・今後は揉めたくない人向けの防衛策です。
事後の対処より、事前の防衛のほうがずっとラクです。
契約前チェックリスト
契約前に確認したいのは、契約形態と解約条項まわりです。
| チェック項目 | 確認する内容 |
| 契約形態 | 医療脱毛か美容脱毛か（特商法の対象かどうかが変わる） |
|---|---|
| 期間と回数 | 1ヶ月超・5万円超だと特商法の対象になりやすい |
| 中途解約の条項 | 解約手数料・返金の計算式が書面に書いてあるか |
| 関連商品 | 化粧品・ジェルなどの抱き合わせ販売がないか |
| クレジット契約 | 信販会社・分割回数・実質年率 |
| 倒産への備え | 都度払いや少ない回数のコースを選べるか |
この6項目のうち1つでも曖昧なら、その場で契約しないほうが安全です。
契約金額は「都度払い換算」で見比べる
セット契約の単価は、お得に見えても1回あたりの単価を計算してください。
同じ部位の都度払いの相場と並べて、どれくらいの差があるかを冷静に見比べます。
回数の半分を消化できるか。「セットだから安い」という説明に流されず、少なくとも回数の半分は通える見込みがあるかを考えましょう。引っ越し・転職・妊娠・体調の変化など、半年〜1年のライフイベントも先に想像しておきます。
通いきれない前提の契約は、解約のときに損をしやすい組み合わせです。
「いつでも解約できます」は録音しておく
口頭で「いつでも解約できるので安心してください」と説明されたら、その場でスマホで録音しておきましょう。
事前に「念のため録音させていただいてもいいですか」と一言断れば、トラブル時の証拠になります。
録音は取消しの立証に直結する。契約のときに重要な事項で事実と違う説明があった場合、契約の取消しが認められることがあります。そのとき録音は強い材料になります。
口約束を形に残しておくだけで、後の交渉がぐっと有利になります。
クレジットは「個別信用購入あっせん」を選ぶ
分割で支払うなら、サロン・クリニックが提携する信販会社を通す個別信用購入あっせん契約が安全です。
この形なら、後でトラブルが起きたときに「抗弁の接続」を主張でき、未提供分の支払いを信販会社に対して止められます。
カード分割とは別物。クレジットカードの分割払いと混同されがちですが、法的な効果が異なります。契約時にどちらの形になっているかを確認しておきましょう。
支払い方法の選び方ひとつで、倒産時の備えにもなります。
「契約しないと帰れない」空気に流されない
無料カウンセリングを受けたその日に契約させようとする店舗は、その場では契約しないと決めておきましょう。
「今日契約しないとこの価格は使えない」「キャンペーンは本日まで」と言われても、いったん持ち帰って構いません。
良い店ほど検討時間を歓迎する。丁寧なクリニック・サロンは、消費者が冷静に考える時間を嫌がりません。即決を強くうながす相手ほど、解約のときも揉めやすいと考えておきましょう。
その日のうちに決めないだけで、後のトラブルの多くを防げます。
揉めにくい医療脱毛クリニックの見分け方
それでもクリニックで契約するなら、解約条件がはっきりした揉めにくい相手を選びましょう。
ここでは公開情報をもとに整理します（条件は時期で変わるため、契約前に公式で確認してください）。
主要な医療脱毛クリニックの解約条件を整理
大手クリニックの多くは中途解約に対応し、未消化分を返金の対象としています。
| クリニック | 中途解約 | 返金の対象 | 解約条件の確認先 |
| レジーナクリニック | 可能 | 未消化分 | 公式・契約書面 |
|---|---|---|---|
| 湘南美容クリニック | 可能 | 未消化分 | 公式・契約書面 |
| リゼクリニック | 可能 | 未消化分 | 公式・契約書面 |
| フレイアクリニック | 可能 | 未消化分 | 公式・契約書面 |
解約手数料の具体的な計算は各社で異なるため、契約書面での確認が欠かせません。
「揉めにくいクリニック」を見分ける5つの目印
選ぶときは、解約条件の明確さを目印にすると外しにくくなります。
- 解約手数料の上限が公式サイトに書いてある
- 運営法人が長く安定して経営している
- 契約書面を事前にWebで確認できる
- 「解約がスムーズだった」という声が複数ある
- カウンセリング当日の即決をうながさない
このうち怪しい点が1つでもあれば、料金が安くても候補から外す判断もありです。
クリニック選びの基準そのものは、メンズ医療脱毛クリニックの選び方でもくわしく整理しています。
そもそも解約で揉めたくないなら家庭用脱毛器という選択肢
ここまで対処法を見てきましたが、こうしたトラブルは「高額な長期契約を結ぶ」という形そのものから生まれています。
揉めること自体を避けたいなら、契約がいらない方法に目を向けるのも1つの手です。
クリニック契約に「解約リスク」がついて回る理由
クリニックの契約で揉めやすいのは、前払いの長期契約という形だからです。
数十万円をまとめて（またはローンで）先に払い、長い期間かけて通う前提のため、途中でやめたくなった瞬間に「解約」と「返金交渉」が発生します。
やめたくなる場面は誰にでも起こりうる。引っ越し・転職・妊娠・体調の変化などで通えなくなることは、珍しくありません。前払いの形である限り、そのたびに解約と返金の交渉がついて回ります。
言いかえれば、契約という形そのものがトラブルの入り口になっているわけです。
家庭用脱毛器なら「解約」も「返金交渉」もいらない
家庭用脱毛器（光美容器・家庭用レーザー美容器）は、本体を買うだけで使えます。
長期の契約を結ばないので、そもそも「解約」という手続きも、返金をめぐる交渉も発生しません。
揉める土俵に上がらない。買い切りなので、通うのをやめても手元には本体が残ります。店舗が倒産して前払い金が戻らない、という心配ともそもそも無縁です。
自宅で好きな時間にムダ毛のお手入れができるので、通院の予約や移動の手間もかかりません。
家庭用脱毛器そのものが初めてなら、家庭用脱毛器のおすすめランキングで主要な機種の特徴を見比べておくと、選びやすくなります。
医療脱毛クリニックと家庭用脱毛器の違い
両者は、契約の重さとケアの深さが大きく違います。
解約トラブルという観点でどこが違うのか、選ぶ理由まで含めて並べてみましょう。
| 項目 | 医療脱毛クリニック | 家庭用脱毛器 |
| 契約の形 | 数十万円の長期契約を結ぶ | 本体を買うだけ・契約なし |
|---|---|---|
| 解約・返金 | 中途解約の手続き・返金交渉が必要 | 手続きがそもそも不要 |
| お金の払い方 | 前払い・分割ローンが多い | 本体代のみ・追加費用なし |
| 倒産のリスク | 前払い金が戻らないことがある | 手元に本体が残る |
| 通う手間 | 予約して通院が必要 | 自宅で好きな時間に |
| ケアの深さ | 医師による医療機器でしっかり | 光・レーザーでセルフケア向け |
| 肌トラブル時 | 医師の診察を受けられる | 説明書に沿って自分で管理 |
| 向いている人 | しっかりケアしたい・通える人 | 揉めたくない・自分のペースで続けたい人 |
ケアの深さは医療脱毛が上ですが、契約や解約の身軽さでは家庭用脱毛器に分があります。
こんな人はクリニック・こんな人は家庭用脱毛器
大切なのは優劣ではなく、自分が何を重視するかです。
医療脱毛クリニックが向いている人。医師の管理のもとでしっかりケアしたい／肌トラブルが起きたときに診てもらえる安心がほしい／通院そのものは苦にならない、という人です。
家庭用脱毛器が向いている人。契約や解約で揉めたくない／自分のペースで続けたい／まとまった前払いは避けたい／人に見られず自宅でお手入れしたい、という人です。
光（IPL）方式とレーザー方式のどちらが合うかは、トリアとケノンの違いを読むとイメージしやすくなります。
「揉めたくない」という気持ちが強い人ほど、契約のいらない方法との相性がよいはずです。
家庭用脱毛器を選ぶときに知っておきたいこと
身軽な一方で、家庭用脱毛器は医療脱毛と同じではない点も正直に押さえておきましょう。
仕組みとパワーが違う。クリニックの医療脱毛とは仕組みが異なり、家庭用はセルフケア向けです。感じ方には個人差があり、続けて使っていく前提の機器です。
また、機種によって使える部位や肌色・毛色の条件に違いがあります。
たとえばVIOのうちIラインやOラインには使えない機種もあるので、トリアがVIOに使えるかのように、対応部位は事前に確認しておくと安心です。
同じブランドでも機種で使い勝手が変わるため、トリア プレシジョンと4Xの違いのような機種比較も見ておくと選びやすくなります。
よくある質問
クーリングオフ期間が過ぎたら、もう解約できないのですか？
いいえ、特商法の特定継続的役務にあたる契約なら、期間を過ぎても中途解約はいつでも可能です。ただし未消化分から所定の手数料が引かれるため、返金額はクーリングオフより少なくなります。詳しくは特定商取引法のポイントをご覧ください。
「契約書に解約不可と書いてある」と言われました。本当に解約できないの？
特商法の対象契約では「解約不可」とする条項は法律上無効です。医療脱毛で対象外とされる場合でも、著しく不利な条項は消費者契約法10条により無効になる可能性があります。まずは消費者ホットラインに相談して助言を受けてください。
「解約手数料は契約金額の50%」と言われました。妥当ですか？
特商法の対象契約なら、解約料の上限は2万円または契約残額の10%のいずれか低い額です。50%という算定は上限を超えており、応じる必要はありません。根拠はパターン②で解説しています。
通っていたサロンが倒産しました。前払いしたお金は戻りますか？
倒産の場合は一般債権者として破産配当を受ける形になり、戻る割合は小さくなりがちです。ただし信販会社経由のクレジット契約なら「抗弁の接続」で残金の支払いを止められる可能性があります。対処はパターン③を参照してください。
内容証明郵便は自分で書けますか？
決まった書式を守れば、本人でも作成・郵送できます。郵便局の窓口や日本郵便のe内容証明から手続き可能です。金額が大きいときは法テラスの無料相談で内容を見てもらうと安心で、書き方はSTEP4で解説しています。
カウンセリング時の録音は違法ではありませんか？
自分が当事者となる会話の録音は、相手の同意がなくても違法ではないとされています。ただしトラブル防止のため、事前に一言断るのが望ましいです。録音の使いどころは事前防衛策にまとめています。
弁護士費用が払えない場合はどうすればいいですか？
法テラスの民事法律扶助を使えば、収入要件を満たす方は弁護士費用の立替を利用できます。立替金は分割返済でき、事案によっては免除されることもあります。まずはSTEP5の窓口に相談してください。
クリニックの契約が不安です。家庭用脱毛器なら契約で揉めませんか？
家庭用脱毛器は本体を買うだけで、長期の契約を結びません。そのため「解約」や「返金交渉」という手続き自体が発生しません。理由は家庭用脱毛器なら解約も返金交渉もいらないで解説しています。
家庭用脱毛器は医療脱毛と同じ効果がありますか？
いいえ、仕組みが異なり、家庭用はセルフケア向けの機器です。医療脱毛とは別物と考え、続けて使う前提で選ぶのがおすすめです。違いは医療脱毛と家庭用脱毛器の違いを参照してください。
家庭用脱毛器はどれを選べばいいですか？
使える部位や方式（光かレーザーか）で選び方が変わります。対応部位や機種ごとの特徴を見比べて決めるのがおすすめです。選び方は家庭用脱毛器を選ぶときに知っておきたいことにまとめています。
まとめ：脱毛の解約は順番と選択肢で乗り切る
脱毛の解約・返金で揉めるのは、あなただけの問題ではありません。
毎年数千件単位で同じ相談が寄せられている、構造的なトラブルです。
揉めたときは感情的にならず、順番どおりに動くことが解決への近道になります。
- 揉めたら5ステップの順番で。まず証拠を集め、書面で申し出て、公的機関に相談する
- 特定商取引法と消費者契約法を知っておくと交渉力が上がる
- そもそも揉めたくないなら、契約のいらない家庭用脱毛器も選択肢になる
これから契約する人は、口頭説明の録音・解約条項の事前確認・即決しないことの3つを意識するだけで、後のトラブルの多くを防げます。
そして、「毎回の解約交渉が心配」という人にとっては、契約のいらない家庭用脱毛器が心強い受け皿です。
まずは主要な機種を見比べるところから、自分に合う進め方を選んでいきましょう。
ツル男揉める土俵に上がらない、という選び方もあります。今の自分に合うほうから、気軽に始めてみてください。
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